「行きたいけど行けなさそう」約3割｜1週間以上の長期旅行について調査

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旅行が好きな方も、そうでない方も、1週間以上の長期旅行と聞いてどんなイメージを抱きますか？

「一度は行ってみたい！」と思いながらも、実行に移すのはなかなか難しいと感じる方も多いのではないでしょうか。

今回、当社では、旅行経験のある300名を対象に、「1週間以上の長期休暇を利用して旅行をすることにどのくらい興味があるか」をリサーチしました。

早速数字をチェックしてみましょう！

■調査概要
調査期間：2025年1月14日
調査対象：全国の20～70代男女 300名（1年に4回以上／1年に2～3回／1年に1回程度／2～3年に1回程度 いずれかの頻度で旅行をする人）
調査方法：インターネット調査
※本調査は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。
※調査結果に関する二次利用の際は「出典元：MerryTrip調べ」と明記いただけますようお願いいたします。

実際に長期旅行を経験している人が約2割（18.33％／55名）

実際に長期旅行を行えた方々は、職場環境が比較的柔軟、まとまった予算をあらかじめ準備していた、または休暇制度が充実している企業で働いているなど、周囲のサポートを得られやすい状況にあった可能性が高いです。

具体的に計画中・実行予定はわずか（7.67％／23名）

「長期旅行をしよう！」と行動を起こしている人は少数派です。

休暇や旅費の確保に加えて、同行者との日程調整などを含む複合的なハードルを越える必要があるからだと考えられます。

たとえば、家族旅行であれば、子どもの学校のスケジュールや仕事都合などをすり合わせるのは一筋縄ではいきません。

一方で、「休暇をまとめて取れる時期を狙って貯金を続けた」「リモートワークを活用して旅先でも働けるようにした」など、状況に合わせた計画的な対策をとることで、実行のハードルを下げられるかもしれません。

「行きたいけど実行が難しい」層が最多（30.33％／91名）

この結果がもっとも興味深いものとなりました。

回答者のなかで最多の（30.33％／91名）の方が「興味はあるが実行が難しい」と回答しています。

長期旅行に対する「あこがれ」はありつつも、「まとまった時間が取りづらい」「費用がかさむ」「家族の理解が得られにくい」「ペットや家の管理が不安」など、さまざまな要素があって、なかなか一歩を踏み出しにくいと推測されます。

一方で、こうした背景をさらに深く掘り下げると、資本主義の構造そのものが長期旅行の実現を難しくしている一面があるかもしれません。

近年、私たちが生活している社会は、経済活動や業績向上を重視する傾向が強く、企業の競争力を維持するためにも、多くの労働者は「長期間の休暇を取得しにくい」状況に置かれがちです。

たとえば、日本では「長期休みを取ると職場に迷惑がかかる」「同僚に負担をかけてしまう」という意識が根強く残っており、会社や組織の雰囲気を気にして長期休暇を取得できない人が多い印象です。

また、消費活動も大きな軸だと思います。

長期旅行を含む娯楽に対して費用をかけようとすれば、その分だけ収入が必要になりますが、近年の経済格差の拡大や生活コストの上昇により、自由に使える可処分所得が限られてしまう人も少なくありません。

その結果、「長期旅行に行きたいけれど、まずは生活費や貯蓄を優先せざるを得ない」と考え、旅に回すお金を捻出しづらいという現実的な問題に直面するのだと思います。

こうした構造的な要因が複合的に絡み合って、「興味はあるが実行が難しい」という回答につながっている可能性があります。

社会全体が効率性と経済成長を重視する仕組みである以上、長期旅行という「ゆとりある時間の過ごし方」を得るには、ある程度の意識改革と制度改革が求められるのかもしれません。

長期旅行に興味のない層の存在

約4人に1人は、「あまり興味がない（13.00％／39名）」「まったく興味がない（12.67％／38名）」と回答しています。

理由としては、趣味や休日の過ごし方が多様化しており、国内外問わず短期旅行や日帰りで十分満足している方や、そもそも旅行自体の優先度があまり高くないというケースがあるでしょう。

オンラインでも世界の情報が簡単に得られる時代だからこそ、「長期旅行をしなくても十分楽しめる」と考える方が増えている可能性もあります。

まとめ

「すでに経験済み」や「近々行く予定」という層は一定数ありました。

しかし、1週間以上の長期旅行に「興味はあるが実行が難しい」と回答した人が最多（30.33％）となり、その背景には企業文化や働き方、経済的な事情など、社会構造の影響が見え隠れする結果となりました。

「あまり興味がない」「まったく興味がない」と答えた層は合わせて約4人に1人。

趣味やレジャーの多様性によって、しばらく長期旅行に出なくても満足している人が増えている可能性はあります。

いずれにせよ、長期旅行の実施のハードルを引き下げるには、個人レベルの準備だけでなく、社会や企業の制度改革が必要となる可能性があります。